
のことです。
米国などと比べて日本の投資信託は販売手数料が高い、ノーロード投信が少ない、と言われていましたが、ネット証券会社をはじめとして日本でもノーロード投資信託の本数が徐々に増えてきています。銀行や証券会社、郵便局など金融機関の窓口で購入すると2〜3%という高い販売手数料を支払うことになります。例えば100万円投資するとしたら2〜3万円の手数料を支払うことになり、実際の投資金額は97〜98万円となります。ノーロード投資信託でしたら100万円分そっくり投資金になります。
[ノーロード投資信託取扱本数]
●インデックス型投資信託で長期的資産形成を
20代・30代、あるいは40代の方々など、長期的な資産形成を目指し投資信託を購入していくのでしたら、インデックス型投資信託を月々一定額(5千円とか1万円とか)積立購入するのがお薦めです。
インデックス型投信とは、特定の指数に連動させることを目指す投資信託で、国内で言えば日経平均株価やTOPIXの指数に連動することを目指す投資信託ということになります。例えば、日経225インデックスファンドやTOPIXオープンなどがあり、各証券会社のサイトで「インデックス」「日経225」「TOPIX」などのキーワードで検索するとその証券会社で販売しているインデックス投信を探すことが出来ます。
また、外国株式のインデックス型投資信託ならば「MSCI」で検索すると探すことができます。
●インデックス・バランス型投資信託ならばセゾン投信
国内株・海外株・国内債券・海外債券など、8本のインデックス投資信託へ投資することで、リスク分散しているのが「セゾン投信」のバンガード・グローバル・バランス・ファンドです。長期資産形成を目指すにおいては、より安定した運用によるリターンを求めたいものです。例えば国内の株式が低迷が続いても、海外株の好調でカバーできるのがこのようなバランス型投信です。セゾン投信は月々5千円からの積立が出来ます。
低コストのインデックス型投資信託を利用して、国内外の株式や債券へ長期分散投資する若い投資家が選ぶ、『投信ブロガーが選ぶ!ファンド・オブ・ザ・イヤー2009』。こちらを参考に購入するインデックス型投資信託を検討してみるのも良いと思います。
ノーロード投資信託を購入するときは「信託報酬」にも注意を |
投資信託にかかる手数料としては、「販売手数料」のほかに、「信託報酬」と「信託財産保留金」があります。は投資信託の解約時に支払う料金です。は投資信託の運用・管理にかかる費用で、投資信託を保有している期間に支払う料金のことです。例えば、100万円のノーロード投資信託を購入し1年複利6%で20年間運用したと仮定すると、信託報酬2%の場合に、信託報酬0.5%の場合となります。実にその差額にもなります。 つづきを読む >> |
インデックス型ファンドの場合は、連動する指数と乖離していないかをチェック。アクティブ型ファンドの場合は、シャープレシオという指数をチェックします。(インデックス型ファンドとアクティブ型ファンドの違いについてはこちら)。
また純資産総額の増減や、分配方針もチェックしましょう。 つづきを読む >> |
リスクの分散、そして安定的な資産運用という考え方から、の3つのタイプの異なる投資信託へ分散して保有することをベースとして考えれば良いでしょう。
投資信託を購入する金額が限られている方は、を購入しても良いですね。 つづきを読む >> |
所有したい投資信託を購入しているうちに、各々の投信を管理する口座がバラバラになって、所有する投資信託の管理が面倒になる場合があります。また複数の証券会社や銀行に口座を開くのは面倒だという方もいらっしゃると思います。投資信託は口座を移管できない場合も多いですので、そういった点もあらかじめ考えておきたいですね。 つづきを読む >> |
インデックス型ファンド(インデックス型投信)とは、です。指数の例としては、東証株価指数(TOPIX)や日経平均などがあります。
アクティブ型ファンド(アクティブ型投信)とは、です。でも、アクティブ型ファンドがインデックス型ファンドより運用成績が良いとも限らないのですから面白いといえば面白いですね。また、アクディブ型ファンドはインブックス型ファンドより、信託報酬が高く設定されています。 つづきを読む >> |
投資信託購入といえば、大きな金額を用意して購入するとイメージを持っている方も多いのですが、1口1万円前後から購入できる投信も多いですし、もあります。代表的な自動積立投資信託としては「セゾン投信」、「ひふみ投信」があります。また「カブドットコム証券」、「楽天証券」、「マネックス証券」、「SBI証券」も自動積立できる投資信託があります。昨今は積立投信への注目が高まり、各ネット証券会社は1千円からの積立投信をはじめています。自動積立投信は、投資する投資信託の銘柄を選択し、毎月一定を額を銀行口座やクレジットカードから引き落としするようになっています。 つづきを読む >> |

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【投資信託関連ニュース】
・NISA口座(少額投資非課税制度)が年明けから始まります。NISA口座利用に最適と言われている金融商品が投資信託。とはいえ、NISA口座にはメリットとデメリットがあるので、その点をよく確認してからNISA口座を利用するかどうかを決めるといいのでは。(12月30日)
・日興アセットマネジメントが武蔵大学経済学部で投資信託の講座を開始したそうです。同社の部門責任者が商品設計をはじめ、運用、トレーディング、マーケティングまで講義するそうです。(9月23日)
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